老後も配当で安心生活！鉄板の高配当株3選
今回は、老後も配当で安心生活ということで、将来に向けて安定した収入を確保したい方や、長期的に保有して安心できる銘柄を探している方に向けて、注目の高配当株を厳選してご紹介します。
【1】NTT（日本電信電話株式会社）
■会社概要
NTTは、日本最大の通信インフラ企業として、固定・モバイル回線、ICTソリューション、不動産、再エネ、AI開発に至るまで多様な事業を展開。
国内ではNTTドコモやNTT東西によるネットワーク基盤、海外ではNTTデータを通じたDX・ITソリューションで存在感を示します。
最近では、次世代通信基盤「IOWN（アイオン）」や、日本語特化型LLM「tsuzumi（ツヅミ）」の開発など、先端技術を軸にした次世代成長にも注力しています。
■配当推移・株主還元
NTTは、2009年から一度も減配がなく、15期連続の増配を継続中。
2003年度の0.5円から、2025年度には5.3円へと10倍以上の増加を予定。
配当性向は30～45%を維持し、健全な還元と内部留保のバランスが取れています。
また、自社株買いも積極的で、累計約5.7兆円を投じ、発行済株式の49%を買い戻し済。
株主価値の向上に対する明確なコミットメントがうかがえます。
■直近業績（2024年度）
2024年度は増収・減益。営業収益は過去最高を記録した一方、エネルギーコストや先行投資（AI・クラウド等）の負担、海外事業の収益性低下が響き、営業利益・純利益は減少。
しかし基盤は極めて堅牢で、先行投資の成果が今後の利益成長を牽引する見通しです。
■今後の見通し
2025年度は増収・増益を予想。
特に法人ICTと海外事業の拡大により、収益の柱が多様化。
加えて、SBIとの提携により金融領域にも進出し、通信×金融×デジタルの統合型ビジネスへと進化中。
IOWNの商用展開やAI事業の収益化も期待され、今後も長期保有に値する企業といえます。
【2】三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）
■会社概要
総資産は約403兆円（2024年3月末）、銀行・証券・信販などフルラインで金融サービスを展開。
国内外のリテール・法人金融に強みを持ち、特にアジア新興国ではアユタヤ銀行やバンク・ダナモンを傘下に持つなど、ASEAN市場でのプレゼンスも高まっています。
■配当推移・株主還元
2022年度32円 → 2023年度41円 → 2024年度64円 → 2025年度予想70円と、3年連続で大幅増配。
配当性向は約40%を基本とし、業績に応じた段階的な増配を実施。
さらに自社株買いも積極的で、2024年度は4,000億円、2025年度も2,500億円の買付枠を設定。
総還元性向は約60%と高水準を維持しており、株主重視経営が際立っています。
■直近業績（2024年度）
2024年度は純利益・ROEともに過去最高。
債券ポートフォリオの戦略的見直しに加え、与信費用の抑制も寄与し、収益性と資本効率が大幅に改善。
自社株買いを通じた株主価値向上も進み、全体として極めて良好な決算でした。
■今後の見通し
2025年度は引き続き堅調な成長を見込み、純利益2兆円の大台突破を目指す計画。
国内では富裕層向けソリューションの拡充、デジタル決済連携の強化、海外ではモルガン・スタンレーとの資本市場戦略が成長ドライバーに。
安定性と成長性を兼ね備えた高配当銘柄として、インカムゲイン重視の投資家には最適な選択肢です。
【3】ヒューリック株式会社
■会社概要
ヒューリックは、みずほ銀行の店舗不動産管理をルーツに持つ不動産会社。
都心部の駅近中規模物件に特化し、オフィスビルや商業施設、高齢者施設・宿泊施設など、収益性と安定性を兼ね備えた資産構成が特長です。
上場以来16期連続で経常利益を更新しており、堅実な成長企業として知られています。
■配当推移・株主還元
上場以来16期連続増配。
2008年2円 → 2024年54円 → 2025年予想57円。
配当性向は2022年以降40%台を維持。
都心不動産から得られる安定的なキャッシュフローが背景にあり、減配リスクが極めて低い点は大きな魅力です。
さらに、300株以上保有で3,000円相当のカタログギフト（3年以上継続で6,000円）が受け取れる株主優待も実施。優待込み利回りは5%超と高水準です。
■直近業績（2024年度）
2024年12月期は、営業利益1,633億円と過去最高益を更新。
不動産売却益の増加に加え、高稼働・高単価の都心賃貸物件が収益を支えました。
オフィス依存を減らし、商業施設・高齢者施設・ホテルなどへの分散投資も進展。
空室率はわずか0.2%、都心5区平均賃料は坪単価28,000円超と、質・稼働率ともに群を抜いています。
■今後の見通し
2025年度も増益を見込んでおり、経常利益は1,640億円を計画。
不動産売却に加え、リソー教育やレーサムなどの新規連結効果も加わり、利益成長に寄与。
17期連続の増配も予定されており、収益・財務・還元のいずれの面でも極めて高い安定性を誇ります。
不動産市況に左右されにくい独自モデルで、長期的に高配当・低リスクの資産形成が可能な銘柄です。
